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ストレスチェック結果からみえるもの   2018.03.23

ストレスチェック制度が義務化されたのは2015年のことです。
多くの企業で複数回の実施をしているかと思います。

実際にストレスチェックを受検した企業から聞こえてくるのは、
「ストレスチェックをとりあえず実施してみたものの、特に何も変わら
なかった」という声です。
あるいは、実際にストレスチェックを受検した社員から「ストレスチェック
を行ったけれど、何も変わらない。何のためのアンケートだったのか。」
という不満が聞こえてきます。

従業員満足度調査などを実施した際にも起こるのですが、
会社側が何らかのアンケートなどを実施した後、従業員側は何か変わるのかも
しれない、変わってほしいと期待が高まります。にもかかわらず何もしない
と(あるいは従業員からして何か行われたと感じられない場合)、期待の分、
元の状態よりも不満がたまってしまうのです。
その意味では、第二回のストレスチェック回答率が第一回ストレスチェック
時の回答率を下回っているときは注意が必要です。
従業員が会社の制度に対して失望している可能性があるからです。

多くの企業でストレスチェックを実施し、ストレスの要因として高かった
のが、人間関係や仕事の量でした。
実際の業務量とストレスチェックで回答する仕事の量は必ずしもイコールではありませんでした。
具体的には、残業時間が月平均80時間の部署が複数ある会社でも、すべての
部署で仕事の量が多いと答えているわけではないのです。

ストレスチェックで測定している仕事の量は、従業員の主観的な感想である
という点も注意が必要です。
もちろん長時間残業は避けるべきですが、仕事量を減らすのはなかなか
難しいことです。

ストレスマネジメントに正解はありません。

効率化とともに、主観的に負担に感じないよう、上司や
同僚のフォローがうまく回るようにすることが大切であるといえます。

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