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ストレスチェックの概要3(面接指導)   2015.08.02

ストレスチェックの流れを大まかに分けると4つに分類できます。1つ目は、「実施する前の準備」2つ目は、「ストレスチェックの実施」そして3つ目は「面接指導」4つ目は「集団分析」です。
今回は前回、前々回に引き続き、3つ目の「面接指導」についてご説明します。

ストレスチェックを実施後、実施者は評価結果の確認をし、高ストレス状態と判断されたものの中から面接指導の要否を判断します。要面談指導と判断された労働者から事業主へ面接指導の申し出があった場合は、事業主から医師へ面接指導の実施の依頼をし、医師による面談指導が行われます。

この面談をする医師は産業医が望ましいとしていますが、産業医でなくても、ストレスチェック実施者でなくても、別の医師でもなり得ます。
産業医がメンタルヘルスに精通していない場合には、外部の医師に依頼したり、産業医と外部の医師が共同ですることも可能です。

面接指導で医師は次の3つの事項について確認します。
① 当該労働者の勤務の状況
② 当該労働者の心理的な負担の状況
③ 前号に揚げるもののほか、当該労働者の心身の状況

事業者は、当該労働者に関する労働時間、労働密度、深夜業の回数及び時間数、作業態様並びに作業負荷の状況などの勤務の状況並びに職場環境などに関する情報を医師に提供して適切な面接指導が行われるようにします。

面接指導が終了したら、事業者は面接指導を行った医師から意見を聴かなければなりません。もし、面接指導の医師が産業医でない場合は、産業医などからも面接指導を実施した医師の意見を踏まえた意見を聴取することが望ましいとされています。
意見聴取の内容は、就業上の措置の必要性の有無及び講ずべき措置の内容その他の必要な措置に関する意見です。これにより、勤務に制限を加えたほうがいいのか、休むべきなのか、または今後職場の環境の改善等が必要なのかどうか医師としての意見を聴くことができます。

そして、事業者はその意見及び必要があるときは当該労働者の事情も勘案して措置を講じなければなりません。

この時当該労働者のプライバシーの配慮や不利益な取り扱いにつながらないように留意することが大切になります。

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